はじめに
「そろそろホームページを作り直したほうがいいのだろうか」。そうお考えのまま、何年も判断を先送りにされている経営者様は少なくありません。社内でホームページを任されたご担当者様から、上司にどう説明すればよいか分からないというご相談をいただくこともあります。
理由ははっきりしています。決め手がないからです。制作から5年経ったという事実だけでは、作り直す理由にも、作り直さない理由にもなりません。費用も手間もかかる以上、確信が持てないまま動くわけにはいかない、というのが本音ではないでしょうか。
この記事では、ホームページのリニューアルのタイミングを、サイトの状態と経営の予定という2つの材料から判断する方法をご説明します。読み終えたときには、今すぐ・今期中・来期以降・今はしない、の4段階でご自身の時期を決められるように整理しました。
制作と保守管理を専門とする弊社リヒトスが、日々のご相談で実際に使っている順序です。
ホームページのリニューアルに適したタイミングとは
ホームページのリニューアルに適したタイミングは、制作からの年数ではなく、サイトの状態と経営の予定という2つの軸で判断します。この記事は、その2軸を具体的な材料に落とし込むための解説です。まずは、なぜ年数だけで決めないほうがよいのかからご説明します。
リニューアルで何をするのか、費用や進め方まで含めた全体像は、ホームページのリニューアル全体の流れでご説明しています。
「◯年経ったら」で決めないほうがよい理由
インターネット上では、3年から5年を目安とする考え方がよく紹介されています。実際、その年数を過ぎたサイトに不具合や古さが出ていることは多く、目安として間違ってはいません。
ただ、年数はあくまで結果と相関しているだけで、原因ではありません。制作から7年経っていても、更新が続いていて事業内容とも合っているサイトは、急いで作り直す理由がありません。逆に、制作から2年でも、事業の柱が変わってしまえば掲載内容は実態と食い違います。
年数で決めると、判断が2つの方向にずれます。まだ3年だから大丈夫と考えて手遅れになるか、5年経ったからという理由だけで必要のない費用を使うかです。
見るべきなのは経過年数ではなく、今のサイトが何をできていて、何をできていないかです。
「状態」と「経営の予定」の2軸で考える
判断の材料は、大きく2つに分かれます。
1つ目はサイトの状態です。スマートフォンで読めるか、自社で更新できているか、掲載内容が今の事業と合っているか。こちらは今あるものを点検すれば分かります。
2つ目は経営の予定です。来年から採用を強化したい、新しい事業を始める、来期に周年を迎える。こちらはサイトを見ても分かりません。経営者様の頭の中にしかない情報です。
多くの記事はサイトの状態だけを扱います。しかし実際のご相談では、動く時期を決めているのは経営の予定であることがほとんどです。状態が悪くても予定がなければ先送りされますし、状態が悪くなくても予定があれば動きます。
この記事では、状態を次のセクションで、経営の予定をその次のセクションで扱います。両方を見たうえで、時期を決めていきます。
リニューアルを検討したほうがよい5つのサイン
ここからは、サイトの状態を点検します。以下の5つは、弊社にご相談をいただく際に実際によく確認している項目です。感覚ではなく、その場で確かめられる形にしました。
該当が多いほど検討の優先度は上がりますが、1つ当てはまったからすぐ作り直し、という意味ではありません。数え終えたら、後半の4段階の判断にお進みください。
サイン1｜スマートフォンで読みにくい
ご自身のスマートフォンで自社サイトを開いてみてください。指で拡大しないと文字が読めない、横にスクロールしないと全体が見えない、電話番号を押しても発信できない。このいずれかがあれば、スマートフォン対応ができていない状態です。
Googleは、検索のインデックス登録とランキングに、モバイル版のコンテンツを使用すると案内しています。スマートフォン エージェントでクロールした内容が基準になります。パソコンでの見え方だけを基準に判断できる状況ではありません。
(出典:Google 検索セントラル「モバイルサイトとモバイルファースト インデックスに関するおすすめの方法」、2026年9月9日確認)
ページの余白の取り方や写真の使い方から古さが表れる場合もあります。デザイン面の見分け方は、2015年頃に制作したホームページのデザインの特徴で整理しています。
サイン2｜自社で更新できず、数年止まっている
お知らせやブログの最終更新日をご確認ください。数年前で止まっている場合、訪問者は「今も営業しているのか」を確かめられません。
更新が止まる原因は、担当者の意欲ではなく仕組みにあることがほとんどです。更新のたびに制作会社へ依頼が必要で、そのたびに費用と待ち時間が発生する。この構造だと、通常業務の中で後回しになります。
ここで確認していただきたいのは、更新していないという事実よりも、更新したいときに自社でできるかどうかです。できない構造であれば、それ自体が見直しの理由になります。
適切な更新の考え方は、ホームページの更新頻度はどれくらいが適切ですか？でご説明しています。
サイン3｜掲載内容が今の事業と合っていない
サイトに載っているサービス、料金、対応エリア、スタッフの人数を、現在の実態と突き合わせてみてください。
すでに扱っていないサービスが残っている、今は受けていない業務が先頭に来ている、主力になった事業がどこにも書かれていない。こうしたずれは、時間をかけて少しずつ生まれるため、社内では気づきにくいものです。
このずれは、見た目の古さより実害が大きくなります。取引先や見込み客が社名で検索したとき、最初に目にする情報が実態と違えば、商談前の前提から食い違うためです。
事業の中身が変わったのにサイトが変わっていない場合は、年数に関わらず見直しの対象になります。
サイン4｜問い合わせ・採用応募が発生していない
ホームページ経由の問い合わせや応募が、この1年で何件あったかを数えてみてください。ゼロ、または年に数件という状態であれば、サイトが役割を果たせていない可能性があります。
ただし、ここは慎重に見る必要があります。もともと紹介中心で受注していて、サイトは会社の実在を確かめてもらうために置いている、という会社も多いためです。その場合、問い合わせがゼロでもサイトは役割を果たしています。
確認したいのは件数そのものではなく、期待している役割と実績が合っているかです。集客を期待しているのに何も起きていないのであれば、ずれが生じています。
サイン5｜表示が遅い、動かない機能がある
ページを開いてから内容が表示されるまでの体感、フォームの送信、地図の表示、画像の表示。この4つを一度ご確認ください。
表示速度と操作性の指標は、「ウェブに関する主な指標(Core Web Vitals)」と呼ばれます。GoogleはLCP・INP・CLSの3つを挙げています。以前のFIDは、2024年にINPへ置き換えられました。古い解説記事にはFIDの名称が残っているため、ご注意ください。
(出典:web.dev「Web Vitals」、2026年9月9日確認)
あわせて、ブラウザのアドレス欄が「https://」で始まっているかもご確認ください。SSL(通信を暗号化する仕組み)に対応していないサイトは、警告が表示されることがあります。
Googleは2025年10月28日の公式ブログで、Chrome 154からこの扱いを変えると発表しました。「Always Use Secure Connections」という設定が初期状態で有効になります。HTTPSに対応していないサイトへ初めてアクセスする際に、利用者へ確認を求める動作になるとされています。Chrome 154の公開は、2026年10月が予定されています。
(出典:Google セキュリティブログ「HTTPS by default」2025年10月28日公開、2026年9月9日確認)
SSLの仕組みは、SSL/HTTPSとはでご説明しています。
経営の予定から決めるタイミング
ここまではサイトの状態を見てきました。ここからは、もう1つの軸である経営の予定を扱います。
サイトに問題がなくても、事業側の予定が先に動くことがあります。むしろ弊社のご相談では、こちらが時期を決めているケースのほうが多く見られます。以下の3つに心当たりがあれば、その予定から逆算して時期を決められます。
採用を強化したい年
応募の前に企業のホームページを確認する求職者は少なくありません。求人サイトで見つけた会社が実際にどんな会社なのかを、自分で確かめるためです。
このとき見られているのは、募集要項ではありません。どんな人が働いているか、どんな仕事をしているか、会社が今も動いているかです。お知らせが3年前で止まっていれば、それだけで判断材料になってしまいます。
そのため、採用を本格的に始める年は、リニューアルの時期として理にかなっています。求人広告に費用をかける前に、応募者の受け皿を整えておくという順番です。
工務店や製造業のように、仕事の中身が外から見えにくい業種では特に効果が出やすくなります。現場の写真と、実際に働いている方の言葉があるかどうかで、応募者が抱く印象が変わるためです。
事業内容やサービスが変わるとき
新しいサービスを始める、主力事業を切り替える、対応エリアを広げる。こうした変化があるときは、サイトの構成そのものを組み直す機会になります。
既存のサイトにページを1枚足すだけでは、新しい事業が会社の柱であることは伝わりません。トップページの見出しも、メニューの並び順も、以前の事業を前提に作られているためです。
弊社のご相談でも、「新サービスのページを追加したい」というご依頼が、結果として全体の見直しにつながることがよくあります。追加したいページを最も見てほしい場所に置こうとすると、既存の構成が合わなくなるためです。
事業の変更を予定されている場合は、その公表時期に合わせてサイトを整えると、告知とリニューアルを1つの動きにまとめられます。
周年・社名変更・移転などの節目
創業10周年や20周年、社名の変更、事務所や店舗の移転。こうした節目も、時期を決めるきっかけになります。
節目に合わせる利点は、社内で予算と合意を取りやすいことです。「そろそろ古いから」では稟議が通りにくくても、「20周年に合わせて」であれば、費用の使い道として説明がつきます。実際、社内を動かすためにこの理由を使われる経営者様は多くいらっしゃいます。
社名変更や移転の場合は、実務上の必要も生まれます。会社概要、地図、電話番号、名刺やパンフレットとの整合。これらを直す作業が発生するため、そこにリニューアルを重ねるほうが結果的に手間が少なくて済みます。
なお、移転でメールアドレスの運用が変わる場合は、事前の確認が必要です。切り替えの手順によっては、一時的にメールが届かない時間が発生することがあります。
中小企業ならではの時期の決め方
前のセクションまでで、やるべき理由は揃いました。残るのは、それを実際のカレンダーに落とす作業です。
ここは意外と語られませんが、中小企業では最も現実的な制約になります。予算がいつ確保できるのか、いつなら社内が動けるのか。この2つで、着手できる時期はかなり絞られます。
予算と期末から逆算する
リニューアルの費用は、一度にまとまった金額が動きます。そのため、どの年度の予算で行うかを先に決めておくと、話が進みやすくなります。
決算期は会社によって異なりますが、考え方は共通です。今期の予算に余裕があるなら期末までに、なければ来期の予算に組み込む。この二択をはっきりさせるだけで、「いつかやる」が「いつやる」に変わります。
注意したいのは、リニューアルは検討から公開まで数か月かかることです。期末までに完了させたい場合、逆算すると着手はかなり手前になります。見積の取得と社内の承認にも時間がかかるため、余裕を持った計画をおすすめします。
もう1点、費用の会計上の扱いについてです。制作の内容によって処理の考え方が変わることがあるため、金額が大きくなる場合は顧問税理士にご確認ください。弊社から個別の判断を申し上げることはできませんが、見積の内訳を分けてお出しすることは可能です。
繁忙期を避け、公開したい日から逆算する
リニューアルには、社内の時間が必要です。原稿の確認、写真の準備、掲載内容の判断。これらは制作会社が代われない部分です。
そのため、繁忙期と重なると制作が止まります。士業であれば確定申告の時期、飲食であれば年末年始、工務店であれば工期が立て込む時期。この期間に社内確認を求められても、対応する余裕はありません。
決め方はシンプルです。公開したい日を先に決め、そこから逆算して、社内が動ける時期に制作期間を置く。この順序で組むと、無理のない計画になります。
たとえば4月の採用に合わせるなら、公開は3月。制作に数か月かかることを見込むと、着手は前年の秋から冬になります。繁忙期がその時期に重なるようであれば、公開日そのものを見直したほうが結果は良くなります。
今すぐ／今期中／来期以降／今はしない — 4段階の判断
ここまでの材料を使って、自社の時期を決めます。サイトの状態(5つのサイン)と、経営の予定の有無。この2つを組み合わせると、次の4段階に整理できます。
当てはまるものを1つ選んでください。複数に該当する場合は、上のほうを採用します。
今すぐ検討すべき状態
次のいずれかに当てはまる場合は、時期を待たずに動くことをおすすめします。
- スマートフォンで読めない状態が続いている
- 掲載内容が今の事業と食い違っている
- 更新できないまま、システムが長期間放置されている
上の2つは、見込み客と求職者を確実に取りこぼしています。3つ目は、セキュリティ上の危険性が高まる状態です。改ざんや不正アクセスの被害を受けた場合、復旧の手間と費用がリニューアル費用を上回ることもあります。
運営全般で起こりやすいつまずきは、ホームページを運営している中でのよくある失敗にまとめました。
今期中に着手したい状態
サイトは動いているものの、役割を果たしきれていない状態です。
- 問い合わせや応募が、期待している水準に届いていない
- 自社で更新できず、内容が少しずつ古くなっている
- 来年に採用強化や事業変更を予定している
急を要するわけではありませんが、放っておいて改善する要素もありません。今期の予算で着手できるかを確認し、難しければ来期の予算に組み込む形で計画を立てておくと、判断が先送りになりません。
このタイミングで動く場合は、公開したい日から逆算して、繁忙期を避けた制作期間を確保してください。
来期以降で問題ない状態
サイトの状態に大きな問題はなく、経営側にも直近の予定がない場合です。
- スマートフォンで問題なく読める
- 自社で更新できていて、内容も事業と合っている
- 問い合わせや応募が、期待どおりに発生している
この状態であれば、急いで作り直す理由はありません。むしろ、更新を続けながら次の節目を待つほうが合理的です。
ただし、何も見ないまま数年が過ぎると、気づいたときには最初の段階に戻ります。半年に一度、5つのサインを点検する習慣をつけておくことをおすすめします。
今はリニューアルしないほうがよい状態
次のような場合は、あえて見送るほうがよい結果になります。
- 事業の方向性が固まっておらず、何を載せるか決められない
- 社内で確認と判断を担当する方を決められない
- 目的が「なんとなく古いから」だけで、変えたい点を言葉にできない
いずれも、作り直しても数年で同じ状態に戻る条件が揃っています。まず決めるべきことを決めてから動くほうが、費用も時間も無駄になりません。
弊社でも、この段階のご相談では、リニューアルをおすすめしない場合があります。
リニューアルしないで解決できるケース
リニューアルは目的ではなく手段です。困りごとによっては、全面的に作り直さなくても解決できます。
このセクションでは、実際にご相談を受けた中で、部分的な対応で足りることが多い2つのケースをご紹介します。当てはまる場合は、費用も期間も大きく抑えられます。
部分改修で足りる場合
困っている点が特定のページや機能に限られている場合は、その部分だけを直すほうが早く済みます。
- 料金表やサービス内容が古いだけで、構成そのものには問題がない
- 問い合わせフォームが動かない、または使いにくい
- 特定のページだけスマートフォンで崩れている
- 写真が古く、実際の店舗や事務所と違って見える
これらは、いずれも数ページの修正で対応できることが多い内容です。サイト全体の設計に無理がなければ、作り直す必要はありません。
判断の目安は、直したい箇所を挙げたときに、サイト全体の構成まで変える必要があるかどうかです。ページの中身を書き換えれば済むなら改修、ページの並び順や導線から見直す必要があるならリニューアル、と切り分けられます。
サイトの作りによっては改修の自由度が変わります。今のサイトがどちらの構成かは、「静的サイト」と「動的サイト」の違いと選び方をご覧ください。
更新できる仕組みだけ入れる場合
困りごとが「自社で更新できないこと」だけであれば、更新の仕組みを導入するだけで解決することがあります。
具体的には、既存のサイトにCMS(コンテンツ管理システム)を組み込み、お知らせやブログを社内で更新できるようにする対応です。代表的なCMSにはWordPress、Wix、STUDIO、Jimdoなどがあり、それぞれ拡張性、運用の手間、費用の考え方が異なります。どれが優れているというものではなく、社内で誰がどのくらいの頻度で更新するのかによって選び方が変わります。
近年は、AIを使って短期間でサイトを立ち上げるケースも増えました。ただし、公開後の更新と保守を誰が担うかは別の問題として残ります。この点はAIで作ったサイトの保守管理の5つの落とし穴で整理しています。
なお、仕組みを入れただけでは更新は続きません。誰が、どのくらいの頻度で、何を更新するのかを決めておくことが前提になります。運用まで含めた体制づくりは、弊社のホームページの保守管理のページでもご説明しています。
業種別に見る、見直しの時期
同じ判断基準でも、動くきっかけになりやすい出来事は業種によって変わります。訪問者が何を確かめに来ているかが違うためです。
ここでは、弊社が携わってきた業種から5つの分野を取り上げ、見直しの時期になりやすい場面をご紹介します。自社に近い業種を参考にしてみてください。
士業では、制度の変更が見直しのきっかけになります。取り扱う制度が変われば、説明すべき内容も、相談される内容も変わるためです。たとえば相続登記の申請義務化(令和6年・2024年4月1日施行)のような変更は、告知の仕組みを持っているかどうかで対応の速さが変わります。制度に合わせて随時お知らせを出せる構成になっているかが、判断の目安になります。
飲食・小売では、メニューや商品の入れ替えの頻度が判断材料です。季節ごとに内容が変わる業態では、更新できない構成そのものが問題になります。あわせて、スマートフォンからの閲覧が中心になる業種のため、地図、営業時間、予約方法がスマートフォンで完結するかどうかも確認してください。
整骨院・医療系では、施術内容や対応時間の変更が起点になりやすい分野です。一方で、この分野には広告に関する複数の規制が関わります。医療広告ガイドライン、柔道整復師の施術所に関する広告のルール、薬機法、景品表示法などです(いずれも2026年9月時点)。表現の可否は個別の事情で変わるため、判断に迷う場合は所管の官庁や専門家にご確認ください。弊社が担当した整骨院様の事例は、株式会社エンジョイライフ様のお客様の声でご紹介しています。
工務店・製造業では、実績が増えたときが見直しの時期です。この2業種は、施工事例や製品事例の蓄積がそのまま信頼につながります。事例が増えているのにサイトに反映できていない、または事例を追加すると表示が崩れる。この状態であれば、載せ方から組み直す価値があります。
工務店・製造業は、前のセクションで触れた採用強化の時期と重なることも多い分野です。求人と実績紹介をまとめて整えると、二度手間になりません。
保育園・マンション管理組合では、集客ではなく情報の届け方が主題になります。保護者や居住者に向けて、必要な情報を必要な方に届けられているかどうかです。外部に公開する情報と、関係者だけが見る情報の切り分けが必要になった時点が、見直しの時期にあたります。
まとめ
ホームページのリニューアルのタイミングは、制作からの年数ではなく、サイトの状態と経営の予定の2つで決まります。両方を見てから時期を決めると、判断が先送りにも前倒しにもなりません。
この記事の要点を整理します。
- 年数は目安にはなりますが、判断の根拠にはなりません
- サイトの状態は、スマートフォン対応・更新のしやすさ・掲載内容・反応・表示速度の5点で点検します
- 採用強化、事業の変更、周年や移転といった経営の予定が、実際には時期を決めていることが多くあります
- 予算年度と繁忙期から逆算すると、着手できる時期が具体的に決まります
- 状態と予定を組み合わせて、今すぐ・今期中・来期以降・今はしない、の4段階で判断します
- 困りごとによっては、部分改修や更新の仕組みの導入だけで解決することもあります
ホームページのリニューアルをご検討の場合は、株式会社リヒトスまでお気軽にお問い合わせください。
